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第9回:当座比率について
当座比率とは流動比率よりも厳密に短期的な支払能力を見る指標です。
当座比率に使う当座資産とは流動資産の一部です。
流動資産は大きく2つに分類できます。
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当座資産 = | 現金、預金、売掛金、受取手形、有価証券など特に短期間に現金化できる資産。 |
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棚卸資産 = | 現金化するには一度商品として販売しなければいけない資産。
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流動資産には当座資産と棚卸資産のほか、その他の資産(前払費用、前渡金等)も含まれますが、実務上流動資産から棚卸資産を引いたものを当座資産とするやり方が一般的です。
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企業はたとえ黒字を維持していたとしても、手元に資金がなくなってしまえば倒産します。これを黒字倒産といいます。極端な話明日すべての流動負債の支払期日が来たとしても、当座比率が100%以上あれば倒産することはありません。実際にはそのようなことはないでしょうが、当座比率とはそうした最悪の事態まで考慮した上で安全性を判断する指標として考えることもできるでしょう。
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当座比率は流動比率と共にアメリカの銀行業界で広く使われてきた指標です。別名「1:1の原則」「酸性試験比率」とも呼ばれ、100%以上あれば支払能力はまったく問題ないと判断できます。当座比率を見るときは流動比率と同じように業種によって状況が異なるので、他業種との比較はあまり意味がありません。同業他社や過去の実績との比較が有効でしょう。
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