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発電量と電源比率の推移
| 年度 | 総発電量（億kWh） | 火力（％） | 水力（％） | 原子力（％） |
| 2000 | 13,556 | 82.36 | 16.41 | 1.23 |
| 2001 | 14,808 | 80.09 | 18.73 | 1.18 |
| 2002 | 16,540 | 81.08 | 17.41 | 1.51 |
| 2003 | 19,042 | 82.92 | 14.77 | 2.31 |
| 2004 | 21,870 | 82.64 | 15.00 | 2.29 |
発電別設備容量推移
| 年度 | 総設備容量
（万kW） | 火力
（万kW） | 水力
（万kW） | 原子力
（万kW） |
| 2000 | 31,932 | 23,751
（74.4） | 7,935
（24.8） | 246
（0.8） |
| 2001 | 33,848 | 25,301
（74.7） | 8,300
（24.5） | 247
（0.8） |
| 2002 | 35,657 | 26,555
（74.5） | 8,607
（24.1） | 495
（1.4） |
| 2003 | 39,141 | 28,977
（74.0） | 9,490
（24.3） | 674
（1.7） |
| 2004 | 44,070 | 32,490
（73.7） | 10,826
（24.6） | 684
（1.6） |
言うまでもなく電力の総発電量は毎年増加しています。火力・水力・原子力と電源を区分してその割合を見てみると、火力が8割以上と圧倒的に多いです。
毎年の推移では火力と原子力の割合が徐々に増えているのに対し、水力は現状維持もしくは減少に転じています。これは何も水力発電設備が減少して来ているというわけではありません。発電設備は火力・水力・原子力と共に毎年増加しているのですが、その増加のスピードが火力と原子力で高いというだけなのです。
本来ならクリーンな発電比率を高めたい中国政府にとって石炭が主燃料である火力発電の割合は下げていきたいのが本音でしょうが、しかしながら総発電量の伸びが今後も続くことが予想されるため、火力発電にも頼らざるを得ない状況があるのだということが理解できます。
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水力発電では設備容量で見た比率と、実際の発電量の比率とに差がみられます。これは水力発電では気象条件により稼働率が左右されやすいため、設備容量のわりに発電量は少ない、すなわち他の電源よりも発電効率が低くなると言った事が理由にあるようです。
対して火力、特に原子力発電では設備容量のわりに実際の発電割合は大きく、発電効率がいいと考えられます。発電効率の面で見れば原子力発電の割合が今後いっそう高ることが予想されます。
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部門別電力消費量（億kWh）
| 年度 | 総消費量 | 産業用 | 民生用 |
| 一次産業 | 二次産業 | 三次産業 | 都市部 | 農村部 |
| 2000 | 13,466 | 534 | 9,786 | 1,474 | 997 | 675 |
| 2001 | 14,683 | 573 | 10,635 | 1,636 | 1,066 | 773 |
| 2002 | 16,200 | 590 | 11,830 | 1,800 | 1,140 | 840 |
| 2003 | 18,892 | 596 | 13,949 | 2,109 | 1,357 | 881 |
| 2004 | 22,347 | 612 | 16,258 | 2,435 | 1,466 | 964 |
電力総消費量は毎年増加している。その用途を産業用と民生用に区切って見てみると、産業用の割合が8割以上と圧倒的に大きい。また増加率も産業用の方が上回っているので、民生用との差が年々開いている。
産業用の中でも第2次産業と第3次産業の伸び率が高い。第2次産業だけで総電力消費量の７割以上を占めるため、電力消費量の動向に一番大きく関与しているといえる。第2次産業の今後の動向が電力消費量の伸びを占う上で特に重要といえよう。
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今後も電力消費量の伸びは続くとみられているため、政府は2006年までに2000億元を投資して、2004年に4000万kw、2005年に5000万kw、2006年に4000万kwの発電容量を増やす計画です。
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